日経平均が822円高で反発、ファストリが相場を牽引

株価の大幅反発

日経平均株価は1月9日、前日比822.63円(1.61%)高の5万1939.89円で取引を終えた[1]。TOPIX(東証株価指数)も前日比29.77ポイント(0.85%)高の3514.11で推移した[1]。

東証プライムの値上がり銘柄数は1110銘柄、値下がり銘柄数は429銘柄となり、買い優勢の相場展開となった[1]。売買代金は6兆2881億円(東証プライム概算)に達した[1]。

相場を牽引した要因

円安進行が追い風となり、景気敏感株が買われた[1]。前日のニューヨークダウが270ドル高で終了したことも、日本株の買い材料となった[1]。

自動車関連銘柄が堅調に推移し、トヨタ自動車やホンダが値を上げた[1]。また、IHI(7013)や川崎重工業(7012)といった重工業銘柄も堅調だった[1]。

注目銘柄の動き

化学・素材関連では、信越化学工業(4063)やJX金属(5016)、SMC(6273)が上昇した[1]。東洋エンジニアリング(6330)も高く推移した[1]。

小売関連ではイオン(8267)が1280円でTOB(株式公開買い付け)の実施を発表し、注目を集めた[1]。スギHD(7649)は3～11月期営業益が19%増となり、トライアルとの包括的協業開始を発表した[1]。

今後の相場展望

大和証券では、2026年の日経平均の高値を6万2000円とさらに上値を伸ばす見通しを示している[2]。市場では企業の前向きなコメントが増加しており、賃上げの動きが視野に入ってきているという[2]。

日銀の桜レポートでも企業の主な声として、上げ方向での前向きなコメントが多く見られたとされている[2]。